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多文化共生関連書籍

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書籍名
(メインタイトル)
副題
(サブタイトル)
著・編者 訳者・
監修
発行・出版社 出版年 分類
1 18言語の外国人人権ハンドブック 大阪弁護士会 (株)明石書店 1992 法律
2 GUIA PARA TRABALHADORES NIKKEIS ポルトガル語版 東京外国人雇用サービスセンター 東京外国人雇用サービスセンター 2006 労働
3 International Symposium Report Japan's Refugee Reception System in Transition and Local Community:Learning from the Cooperation between the Local Governments and NGOs in the United States Japan Association for Refugees Japan Association for Refugees 2010 生活
4 Local Rule Decentralisation and Human Rights International Council on Human Rights Policy International Council on Human Rights Policy 2002 法律
5 Multicultural Symbiotic Society and the Power of the Foreign Community Do self-help groups that avoid ghettoization really exist? SHIZUYO YOSHITOMI Gendaijinbunsha 2010 総論
6 NPOとの協働の新たな展開 平成19年度部局共同研究チーム報告書 神奈川県自治総合研究センター 神奈川県自治総合研究センター 2008 報告書
7 UNHCR任務遂行上の難民認定手続基準 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) UNHCR駐日事務所 UNHCR駐日事務所 2009 生活
8 明日の隣人 外国人労働者 花見忠、桑原靖夫 東洋経済新報社 1989 労働
9 アメリカの多文化教育 共生を育む学校と地域 横田啓子 (株)明石書店 1995 教育
10 アメリカの多文化教育に学ぶ 共生を育む学校と地域 平沢安政 明治図書出版(株) 1994 教育
11 異議あり!ニッポン人の国際化 オーランド・カマーゴ (株)日本経営協会総合研究所 1991 総論
12 異言語・異文化の中で暮らす 多言語・多文化化する教室と心理臨床の現場から 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2007 総論
13 異文化間教育学序説 移民・在留民の比較教育民族誌的分析 江淵一公 (財)九州大学出版会 1994 教育
14 異文化間ソーシャルワーク 多文化共生社会をめざす新しい社会福祉実践 石河久美子 (有)川島書店 2003 総論
15 異文化交際法 林勝一 (株)筑摩書房 1983 総論
16 異文化体験入門 毛受敏浩 (株)明石書店 2003 総論
17 異文化トレーニング ボーダレス社会を生きる 八代京子、町惠理子、小池浩子、磯貝友子 (株)三修社 1998 総論
18 異文化摩擦の根っこ 板坂元 (株)スリーエーネットワーク 1988 総論
19 移民政策研究 創刊号 移民政策学会編集委員会 (株)現代人文社 2009 総論
20 移民政策研究 第2号 移民政策学会編集委員会 (株)現代人文社 2010 総論
21 移民政策研究 第3号 移民政策学会編集委員会 (株)現代人文社 2011 総論
22 移民政策研究 第4号 移民政策学会編集委員会 (株)現代人文社 2012 総論
23 移民政策へのアプローチ ライフサイクルと多文化共生 川村千鶴子、近藤敦、中本博皓 (株)明石書店 2009 総論
24 「移民列島」ニッポン 多文化共生社会に生きる 藤巻秀樹 (株)藤原書店 2012 総論
25 インドシナ難民生活ハンドブック<カンボジア語版> (財)アジア福祉教育財団 スワイレン (財)アジア福祉教育財団 2000 生活
26 インドシナ難民生活ハンドブック<ベトナム語版> (財)アジア福祉教育財団 上野 明 (財)アジア福祉教育財団 2000 生活
27 インドシナ難民生活ハンドブック<ラオス語版> (財)アジア福祉教育財団 新岡史浩 (財)アジア福祉教育財団 2000 生活
28 英国におけるエスニック・マイノリティ施策 多文化共生の観点から見た英国の取り組み (財)自治体国際化協会 (財)自治体国際化協会 2007 報告書
29 越境する雇用システムと外国人労働者 丹野清人 (財)東京大学出版会 2007 労働
30 越境する市民活動〜外国人相談の現場から〜 行政区を超えた連携−東京都町田市・神奈川県相模原市− 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
31 越境する市民活動と自治体の多文化共生政策 外国につながる子どもの支援活動から 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
32 おおくぼ錦眼鏡 おおくぼから世界が始まる 共住懇 共住懇 2008 総論
33 オルタ 2008年11/12月号 細野秀太郎 (特活)アジア太平洋資料センター 2008 労働
34 外国人受け入れ問題に関する提言 (社)日本経済団体連合会 (社)日本経済団体連合会 2004 報告書
35 外国人研修生時給300円の労働者 壊れる人権と労働基準 外国人研修生問題ネットワーク (株)明石書店 2006 労働
36 外国人研修生時給300円の労働者2 使い捨てをゆるさない社会へ 外国人研修生権利ネットワーク (株)明石書店 2009 労働
37 外国人研修生の入国・在留手続Q&A 第8版 (財)国際研修協力機構 (株)国際研修サービス 1999 法律
38 外国人市民と政治参加 宮島喬 (株)有信堂高文社 2000 労働
39 外国人相談事業 実践のノウハウとその担い手〜連携・協働・ネットワークづくり〜 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
40 外国人相談で役立つ法律相談用語集 中国語 (財)埼玉県国際交流協会 (財)埼玉県国際交流協会 2010 法律
41 外国人と社会保障法 生存権の国際的保障法理の構築に向けて 高藤昭 (株)明石書店 2001 労働
42 外国人と法 手塚和彰 (株)有斐閣 1995 法律
43 外国人と法 萩野芳夫 (株)明石書店 2000 法律
44 外国人と法 第3版 手塚和彰 (株)有斐閣 2005 法律
45 外国人になった日本人 ブラジル移民の生き方と変り方 斉藤広志 サイマル出版会 1978 総論
46 外国人の受入れと社会統合のための国際ワークショップ 将来における我が国の外国人政策を中心にして 外務省、上智大学、新宿区、国際移住機関 外務省領事局外国人課 2011 報告書
47 「外国人の受入れと社会統合のための国際ワークショップ」報告書 受入れ社会における意識啓発と外国人に対する情報提供を中心にして 外務省、神奈川県、国際移住機関 外務省領事局外国人課 2010 報告書
48 外国人の子どもと日本の教育 不就学問題と多文化共生の課題 宮島喬、太田晴雄 (財)東京大学出版会 2005 教育
49 外国人の子どもの不就学 異文化に開かれた教育とは 佐久間孝正 (株)勁草書房 2006 教育
50 外国人の人権 外国人の直面する困難の解決をめざして 関東弁護士連合会 (株)明石書店 2012 法律
51 外国人のための日本のくらしと法律Q&A101 第2版 (財)法律扶助協会調査室 (株)エディックス 2004 法律
52 外国人のための入国・在留・登録手続の手引 出入国管理法令研究会 日本加除出版(株) 2004 法律
53 外国人は住民です 自治体の外国人住民施策ガイド 江橋崇 (株)学陽書房 1993 労働
54 外国人労働者定住への道 駒井洋 (株)明石書店 1993 労働
55 外国人労働者と自治体 手塚和彰、宮島喬、凃照彦、伊藤祐禎 (株)明石書店 1992 労働
56 外国人労働者と社会保障 社会保障研究所 (財)東京大学出版会 1991 労働
57 外国人労働者の社会的受容システムに関する研究 NIRA研究叢書 総合研究開発機構 総合研究開発機構 1990 労働
58 外国人労働者をどう受け入れるのか? 「くにのかたち」と「まちづくり」 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2007 総論
59 外国とつながりのある子どもたち 多言語・多文化化する教室と心理臨床の現場から 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2007 総論
60 外国につながる子どもたちの教育を地域から育む試み 地域、学校、行政、当事者の協働実践モデルの構築を目指して 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
61 外国につながる子どもたちをどう支えるのか 当事者も参加した拠点・ネットワークの構築−川崎市での実践− 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
62 顔の見えない定住化 日系ブラジル人と国家・市場・移民ネットワーク 梶田孝道、丹野清人、樋口直人 (財)名古屋大学出版会 2005 総論
63 記憶から復興へ 紛争地域における復興支援と自治体の役割 総合研究開発機構、広島県 総合研究開発機構、広島県 2002 報告書
64 教員必携 外国につながる子どもの教育3 宇都宮大学HANDSプロジェクト 宇都宮大学HANDSプロジェクト 2013 教育
65 教員必携 外国につながる子どもの教育 Q&A・翻訳資料 宇都宮大学HANDSプロジェクト 宇都宮大学HANDSプロジェクト 2011 教育
66 教員必携 続・外国につながる子どもの教育 宇都宮大学HANDSプロジェクト 宇都宮大学HANDSプロジェクト 2012 教育
67 教室からの国際化 中西 晃、杉山光男、長谷川順義 (株)ぎょうせい 1991 教育
68 共生社会に向けた協働の地域づくり 「協働型居場所づくり尺度」の開発〜長野県上田市における実践と研究 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2011 総論
69 共生社会に向けた協働のモデルづくり 長野県上田市、企業・日系ブラジル人家族の調査から見えてきた第二世代育成の視点 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
70 共生社会に向けた協働のモデルを目指して 長野県上田市在住外国人支援から見えてきた課題と展望 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
71 共生のまちづくりに向けた地域日本語教育プログラム 長野県上田市と東京都足立区の実践から 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
72 共生のまちづくりを目指して 太田市地域日本語教育推進委員会報告書 太田市地域日本語教育推進委員会 太田市地域日本語教育推進委員会 1997 報告書
73 協働で進める災害救援・ボランティア活動の手引き (福)全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター (福)全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター 2004 報告書
74 グローバル化時代の外国人・少数者の人権 日本をどうひらくか 西川潤 (株)明石書店 2005 労働
75 公務員のための外国語活用術 窓口対応!指差し会話一覧表つき 毛受敏浩 (株)ぎょうせい 2012 労働
76 コーディネーターって、なんだ!? 多文化社会での役割・専門性・育成プログラム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
77 国際化講演会とシンポジウム 隣の外国人と仲良く暮らすには (財)群馬県国際交流協会 (財)群馬県国際交流協会 1992 報告書
78 国際化時代のまちづくり 地域の政策研究 金田昌司、罍昭吉、岡本光治、武村秀雄、角本伸晃 (株)中央経済社 1993 総論
79 国際化市民フォーラム in TOKYO「多文化共生を目指して」 国際社会に生きる 東京都国際交流委員会 東京都国際交流委員会 2007 報告書
80 国際化とアイデンティティ 梶田孝道 (株)ミネルヴァ書房 2001 総論
81 国際教室をめぐる課題と展望 おもに教育材の収集・整備・共有化の問題をめぐって 国際教室等における教材整備のための検討委員会 (財)神奈川県国際交流協会 2002 教育
82 国際社会 3 国民国家はどう変わるか 梶田孝道、小倉充夫 (財)東京大学出版会 2002 総論
83 国籍と無国籍 議員のためのハンドブック UNHCR駐日事務所法務部 有馬みき UNHCR駐日事務所 2009 生活
84 こちら若手国際研究拠点 世界27の国・地域からやって来た研究者たちの奮闘記 (独)物資・材料研究機構 (独)物資・材料研究機構 2008 労働
85 子どもの権利条約とは 私たちは世界の子どもです ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) 2005 法律
86 これがコーディネーターだ! 多文化社会におけるコーディネーターの専門性と形成の視点 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
87 これがコーディネーターだ! 多文化社会におけるコーディネーターの専門性と形成の視点 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
88 これからの在日外国人教育2006 全国在日外国人教育研究協議会 全国在日外国人教育研究協議会 2006 教育
89 これでよいのか!教育委員会 (財)東京市政調査会 (財)東京市政調査会 2009 総論
90 埼玉県在住外国人の意識調査報告書 埼玉県総務部国際課 埼玉県総務部国際課 1997 報告書
91 在日外国人 法の壁、心の溝 田中宏 (株)岩波書店 1991 総論
92 在日コリアン権利宣言 田中宏 (株)岩波書店 2002 総論
93 在日フィリピン人実態調査事業報告書 これからの支援に向けて (財)滋賀県国際協会 (財)滋賀県国際協会 2011 報告書
94 差別社会と人権侵害 人権を考える ホセ・デ・ベラ、飯塚重男、ハイメ・カスタニエダ、村井吉敬、鐘ヶ江晴彦、ビセンテ・M・ボネット 新幹社 1988 労働
95 自治体の外国人政策 内なる国際化への取り組み 駒井洋、渡戸一郎 (株)明石書店 1997 総論
96 自治体の言語サービス 多言語社会への扉をひらく 河原俊昭 春風社 2004 総論
97 自治体の国際政策 松下圭一 学陽書房 1988 総論
98 市町村行政とNPOの協働事例集 ともに創る「住民主役の地域づくり」 千葉県環境生活部県民活動・文化課 千葉県環境生活部県民活動・文化課 2010 報告書
99 実践版・多文化共生のまちづくり〜体制形成への始動〜 地域の国際交流・理解 豊田セミナー99報告書 (財)豊田市国際交流協会 (財)豊田市国際交流協会 2000 報告書
100 シミュレーション教材ひょうたん島問題 多文化共生社会ニッポンの学習課題 藤原孝章 (株)明石書店 2008 総論
101 市民の目からみた国際化 シンポジウム・国際社会と市民交流 石井米雄、仲尾宏 京都国際交流センター 1989 総論
102 自由のための教育改革 画一主義から多様性への選択 香山健一 PHP研究所 1987 教育
103 女子差別撤廃条約を学ぼう ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) 2006 法律
104 新・共生の思想 黒川紀章 (株)徳間書店 1996 総論
105 人権と多文化共生の高校 外国につながる生徒たちと鶴見総合高校の実践 坪谷美欧子、小林宏美 (株)明石書店 2013 教育
106 人口激減 移民は日本に必要である 毛受敏浩 (株)新潮社 2011 総論
107 新時代の難民保護と市民社会 アジア太平洋7カ国・地域のNGOの視点から (特活)難民支援協会 (特活)難民支援協会 2009 生活
108 人種差別撤廃条約を学ぼう ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) 2007 法律
109 新版外国人の就職・雇用Q&A 法務省入国管理局 外国人労働者入国問題研究会 日本加除出版(株) 1990 労働
110 新版ひと目でわかる外国人の入国・在留案内 外国人の在留資格一覧 (財)入管協会 法務省入国管理局 日本加除出版(株) 1992 法律
111 スモールマート革命 持続可能な地域経済活性化への挑戦 マイケル・シューマン 毛受敏浩 (株)明石書店 2013 総論
112 生活ハンドブック 改訂版 認定された方の日本でのくらしのために(日本語/ミャンマー語版) (財)アジア福祉教育財団 (財)アジア福祉教育財団 2008 生活
113 生活ハンドブック 改訂版 認定された方の日本でのくらしのために<日本語/英語> (財)アジア福祉教育財団 (財)アジア福祉教育財団 2008 生活
114 省察的実践とは何か プロフェッショナルの行為と思考 ドナルド・A・ショーン 柳沢昌一、三輪建二 鳳書房 2007 総論
115 世界の外国人学校 福田誠治、末藤美津子 (株)東信堂 2005 教育
116 世界の教育 在日外国人が語る学校・子ども・ニッポン 森口秀志 (株)三一書房 1991 教育
117 世界を歩く君たちへ エッセーでふれる異文化の素顔 淺間正通 (株)遊行社 2011 総論
118 先進国における国際緊急援助実施体制・手法に係る調査研究報告書 国際協力事業団国際協力総合研修所 国際協力事業団国際協力総合研修所 1997 報告書
119 創造する対話力 多文化共生社会の航海術 川村千鶴子 (株)税務経理協会 2001 総論
120 「相談通訳」におけるコミュニティ通訳の役割と専門性 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2013 総論
121 相談窓口レポート 新宿区の外国人相談の実績から (財)新宿文化・国際交流財団 (財)新宿文化・国際交流財団 2006 報告書
122 増補改訂 人権教育としての「同和」教育と多文化教育 曽和信一 (株)明石書店 2004 教育
123 続・外国人労働者 手塚和彰 日本経済新聞社 1991 労働
124 祖国を知らない世代 在日朝鮮人二、三世の現実 金賛汀 (株)田畑書店 1977 総論
125 第三の開国 世界を「漂う民」 毎日新聞外信部 (株)朝日ソノラマ 1990 総論
126 台湾大地震救援NGOネットワーク活動報告 台湾大地震救援活動における日本人ボランティアと台湾の人々との新しい連携 台湾大地震救援NGOネットワーク 台湾大地震救援NGOネットワーク 2000 報告書
127 多言語生活情報の提供・流通 その3 多言語情報の効果的な伝達に向けて 地域における多言語情報の流通にかかわる調査・研究プロジェクト (財)かながわ国際交流財団 2008 報告書
128 多言語多文化−実践と研究vol.1 実践者と研究者の対話のフォーラム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
129 多言語多文化−実践と研究 vol.2 実践者と研究者の対話のフォーラム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
130 多言語多文化−実践と研究vol.2 実践者と研究者の対話のフォーラム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
131 多言語多文化−実践と研究vol.3 実践者と研究者の対話のフォーラム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2010 総論
132 多言語多文化−実践と研究vol.5 実践者と研究者の対話のフォーラム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2013 総論
133 多言語・多文化社会の到来に向けて 多言語・多文化教育研究センター開所記念シンポジウム 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2007 総論
134 多文化教育 新しい時代の学校づくり ジェームズ・A・バンクス 平沢安政 (株)サイマル出版会 1996 教育
135 多文化教育と在日朝鮮人教育 中島智子 全国在日朝鮮人教育研究協議会 1995 教育
136 多文化教育と在日朝鮮人教育U 中島智子、榎井縁、金光子、田渕五十生 全国在日朝鮮人教育研究協議会 1997 教育
137 多文化教育の比較研究 教育における文化的同化と多様化 小林哲也、江淵一公 (財)九州大学出版会 1985 教育
138 多文化共生社会基本法の提言 外国人との共生に関する基本法制研究会 外国人との共生に関する基本法制研究会事務局 2003 総論
139 多文化共生社会に向けた調査報告書 (財)自治体国際化協会 (財)自治体国際化協会 2005 報告書
140 多文化共生政策の実施者に求められる役割 多文化社会コーディネーターの必要性とあり方 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2013 総論
141 多文化共生の学校づくり 横浜市立いちょう小学校の挑戦 山脇啓造、横浜市立いちょう小学校 (株)明石書店 2005 教育
142 多文化共生のジレンマ グローバリゼーションのなかの日本 加藤秀俊 (株)明石書店 2004 総論
143 多文化共生論 多様性理解のためのヒントとレッスン 加賀美常美代 (株)明石書店 2013 総論
144 多文化社会コーディネーター 専門性と社会的役割「多文化社会コーディネーター養成プログラム」の取り組みから 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2010 総論
145 多文化社会コーディネーターの専門性をどう形成するか 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2011 総論
146 多文化社会と留学生交流 第11号 大阪大学留学生センター 大阪大学留学生センター 2007 教育
147 多文化社会と留学生交流 第6号 大阪大学留学生センター 大阪大学留学生センター 2002 教育
148 多文化社会に求められる人材とは? 「多文化社会コーディネーター養成プログラム」〜その専門性と力量形成の取り組み〜 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2009 総論
149 多文化社会の選択 「シティズンシップ」の視点から NIRA・シティズンシップ研究会 (株)日本経済評論社 2001 総論
150 多文化社会への「構想力」を身に付ける コーディネーターの資質と役割 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2007 総論
151 多文化社会への夜明け インドシナ難民定住者からの学び 山瀬恵子 山瀬恵子 2012 生活
152 多文化主義・多言語主義の現在 カナダ・オーストラリア・そして日本 西川長夫、渡辺公三、ガバン・マコーマック 人文書院 1997 総論
153 多文化主義とは何か アンドレア・センプリーニ 三浦信孝、長谷川秀樹 (株)白水社 2003 総論
154 多文化・多民族共生教育の原点 在日朝鮮人教育から在日外国人教育への歩み 兵庫在日韓国朝鮮人教育を考える会、兵庫県在日外国人教育研究協議会 韓裕治、藤川正夫 (株)明石書店 2008 教育
155 「多文化パワー」社会 多文化共生を超えて 毛受敏浩、鈴木江理子 (株)明石書店 2007 総論
156 多民族共生の街・新宿の底力 川村千鶴子 (株)明石書店 1998 総論
157 多民族・多文化共生社会のこれから NGOからの政策提言<2009年改訂版> 移住労働者と連帯する全国ネットワーク 移住労働者と連帯する全国ネットワーク 2009 総論
158 地域国際化のすすめ 地引嘉博 (株)ぎょうせい 1994 総論
159 地域日本語教育から考える共生のまちづくり 言語を媒介にともに学ぶプログラムとは 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
160 地域日本語教育をめぐる多文化社会コーディネーターの役割と専門性 多様な立場のコーディネーター実践から 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2012 総論
161 地域日本語教育をめぐる多文化社会コーディネーターの役割と専門性 多様な立場のコーディネーター実践から 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2012 総論
162 出稼ぎ日系外国人労働者 シリーズ外国人労働者@ 藤崎康夫 (株)明石書店 1991 労働
163 東京都23区の公立学校における外国籍児童・生徒の教育の実態調査報告 2000年 VOL.1 多文化共生センター東京21 多文化共生センター東京21 2001 教育
164 東京都在住外国人生活実態調査報告書 東京都生活文化局国際部国際化推進課 東京都生活文化局国際部国際化推進課 1997 報告書
165 時はいま、「協働実践研究」はじめの一歩 非収奪型研究と社会参加 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2008 総論
166 どないしたん? やさしい日本語で外国人と話してみよう (特活)とんだばやし国際交流協会 (財)大阪府国際交流財団 2007 総論
167 扉を開けて ルポルタージュ 外国人労働者の生活と人権 信濃毎日新聞社 (株)明石書店 1992 労働
168 함께ともに 見る、知る、考える。在日韓国・朝鮮人と私たち 神奈川県渉外部国際交流課 (株)明石書店 1992 総論
169 共に生きる 多民族・多文化社会における対話 塩原良和 (株)弘文堂 2012 総論
170 ドンと来い!国際化 地方公務員と外国語 (財)自治研修協会地方自治研究資料センター (財)自治研修協会地方自治研究資料センター 2001 総論
171 難民移民出稼ぎ 中岡三益 東洋経済新報社 1991 労働
172 難民の第三国定住 難民の受け入れと社会統合のための国際ハンドブック 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) 2010 生活
173 日英対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル 役立つ情報とトラブル解決法 2002/2003年版 カトリック横浜教区滞日外国人と連帯する会 (株)スリーエーネットワーク 2002 生活
174 日英対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル 役立つ情報とトラブル解決法 カトリック横浜教区滞日外国人と連帯する会 (株)スリーエーネットワーク 1998 生活
175 日中対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル 役立つ情報とトラブル解決法 2002/2003年版 カトリック横浜教区滞日外国人と連帯する会 (株)スリーエーネットワーク 2002 生活
176 日中対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル 役立つ情報とトラブル解決法 2005/2006年版 移住労働者と連帯する全国ネットワーク (株)スリーエーネットワーク 2005 生活
177 日本語教育でつくる社会 私たちの見取り図 日本語教育政策マスタープラン研究会 (株)ココ出版 2010 教育
178 日本語支援を通した 外国人にも住みやすいまちづくりを目指して 山形市地域日本語教育推進事業報告書 山形市地域日本語教育推進委員会 山形市地域日本語教育推進委員会 1998 教育
179 日本語の開国 国際交流基金日本語国際センター 加藤秀俊 (株)ティビーエス・ブリタニカ 2000 教育
180 日本で働く日系人のためのガイドブック ポルトガル語版 (財)産業雇用安定センター (財)産業雇用安定センター 2004 労働
181 日本における多文化共生とは何か 在日の経験から 朴鐘碩、上野千鶴子、伊藤晃、゙慶姫、崔勝久、加藤千香子 (株)新曜社 2008 総論
182 日本のインドネシア人社会 国際移動と共生の課題 奥島美夏 (株)明石書店 2009 生活
183 日本のお父さんに会いたい 日比混血児はいま 松井やより (株)岩波書店 1998 労働
184 日本の中の外国人学校 月刊『イオ』編集部 (株)明石書店 2006 教育
185 日本の無国籍児と子どもの福祉 月田みづえ (株)明石書店 2008 総論
186 ネオ・リベラリズムの時代の多文化主義 オーストラリアン・マルチカルチュラリズムの変容 塩原良和 (株)三元社 2005 総論
187 ネットワーク2012年10・11月号 東京ボランティア・市民活動センター 東京ボランティア・市民活動センター 2012 総論
188 ノースリッジ地震 あれから1年 Federal Emergency Management Agency 久米直明 日本災害救援ボランティアネットワーク(NVNAD) 1996 報告書
189 阪神大震災救援NGO活動報告 NGO兵庫地震救援募金 NGO活動推進センター(JANIC) NGO活動推進センター(JANIC) 1996 報告書
190 複合民族社会と言語問題 小林素文 (株)大修館書店 1989 総論
191 文化間対立の超克を目指して 現場で考える教育と人材養成 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター 2007 総論
192 米国・イスラム世界そして日本 緊急 中東を理解するための講演録 板垣雄三、高橋和夫、奈良本英佑、平山健太郎 特定非営利活動法人パレスチナ子どものキャンペーン 2001 総論
193 弁護士による外国人人権救済実例 外国人の人権保障を目指して 東京弁護士会外国人人権救済センター (株)明石書店 1993 法律
194 保育の国際化に関する調査研究報告書 社会福祉法人 日本保育協会 社会福祉法人 日本保育協会 2009 教育
195 ホワイト・カラー 中流階級の生活探究 C・ライト・ミルズ 杉 政孝 (株)東京創元社 1957 総論
196 まちづくり政策論入門 山崎丈夫 自治体研究社 2000 総論
197 まちのスペシャリスト!地域のNPO! NPOと学校との連携事例集 「NPOと学校との連携事例集」編集会議 千葉県 2007 報告書
198 〈眼差される者〉の近代 部落民・都市下層・ハンセン病・エスニシティ 黒川みどり (社)部落解放・人権研究所 2007 総論
199 まんがクラスメイトは外国人 多文化共生20の物語 「外国につながる子どもたちの物語」編集委員会 (株)明石書店 2009 総論
200 みんなの国際人権 ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) 2008 法律
201 無国籍の情景 国際法の視座、日本の課題 阿部浩己 国連難民高等弁務官(UNHCR)駐日事務所 2010 労働
202 武蔵野市地域日本語教育推進事業報告書 市民活動としての日本語「共育」の試み 武蔵野市地域日本語教育推進委員会 武蔵野市地域日本語教育推進委員会 2000 教育
203 もしも… あなたが外国人に「日本語を教える」としたら 荒川洋平 (株)スリーエーネットワーク 2004 教育
204 「やさしい日本語」は何を目指すか 多文化共生社会を実現するために 庵功雄、イヨンスク、森篤嗣 (株)ココ出版 2013 総論
205 やってみよう「参加型学習」! 日本語教室のための4つの手法 〜理念と実践〜 むさしの参加型学習実践研究会 (株)スリーエーネットワーク 2005 教育
206 より良い支援を目指して 4つの視点から捉えた災害時における支援のあり方 災害時における支援のあり方に関する研究会 災害時における支援のあり方に関する研究会 2002 報告書
207 わたしたちの難民問題 国連難民高等弁務官事務所 国連難民高等弁務官東京事務所 国連難民高等弁務官事務所 2004 生活
〒102-0083 東京都千代田区麹町1-7 相互半蔵門ビル1階 市民国際プラザ TEL:03-5213-1734

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